今後必ず起きる株式市場暴落への対策

タイトル通り、歴史的に必ず暴落が繰り返されているわけですが、現在は株価は右肩上がり。

ここで気を付けなければいけないことは暴落時の対策を事前に決めておくことです。いつ暴落しても耐えられるように対策方法をまとめていきたいと思います。

株式市場は必ず暴落すると心構える

かつて起こったリーマンショック並みの暴落が起きるリスクは今のうちに考えておく必要があります。

そのためにはまず株式市場が必ず暴落すると常に意識しながら株式の購入をすることが大前提です。一番厄介なパターンとしては、資産が一番必要な時に暴落を食らうパターンです。

どういった場合かというと子供が進学したりなどの教育費がより多く必要になるタイミングで、教育費もすべて投資していると必ず痛い目を見るでしょう。

ほかにも年齢的な要素を考慮すると、収入が減ったタイミングでの暴落はかなり命とりとなってもおかしくないです。

例えば定年退職後に株式市場が暴落し、そのまま停滞。退職後の生活費の捻出を株式の売却によって行うと一番暴落したタイミングで株式を手放すことになりかねません。

株式評価額が半分になって現金化するのは一番痛いですよね。

こういったことを避けるためには必ず株式市場は暴落すると絶対に思っていることが大前提で大切であるということになります。

教育費などは必ずリスクの低い投資先へ

お金よりも大事な子供を守ることを最優先しましょう。

そのためには教育費など必ず必要になってくるものに関しては投資をせず貯蓄するかリスクの低い投資先を選びましょう。

例としては学資保険や国債、もしくは預金です。株式でも不況に強いといわれるディフェンシブ銘柄は複数ありますが、そもそもディフェンシブ銘柄でも目減りする可能性は暴落時には極めて高いわけです。

そういったこともあり、暴落時に教育費などの目減りを避けるためにも株式への投資はやめておくことが無難です。

子供とお金どちらが大切なのかをしっかりと考えて、投資するならリスクがかなり低いものへ、株式への投資は別のお金を使いましょう。

集中投資はしない

デイトレーダーなどは別ですが、長期投資をしている人は必ず資産を分散して投資しましょう。大きく成長するであろう銘柄に全財産をぶち込むような下手な投資は長期投資には不向きです。

利益を大きく取れる可能性があるということは大きな損失を出す可能性があるということを必ず意識しましょう。

長期投資は損失が出ても長期で保有することで相場の回復とともに利益を出しやすいということですが、それは相場が回復してその銘柄の株価も同時に上がったときのみです。

１銘柄のみに全財産をぶち込む→損失が出ても保有し続ける→相場回復→業績悪化のため株価が回復しない

このパターンはかなりあり得る話です。

これに当てはまってしまったら、その人の保有株は暴落値のままということもあり得てしまうのが集中投資の最大のデメリットです。

しかし分散投資を行うことで損失は抑えることもできます。

分散投資のイメージは利益を出しにくいと思っている人もいるかと思いますが、分散投資の投資先を長期的に見て上がりそうな銘柄に投資するわけですから、そのうちどこかが大当たりする可能性も増えるわけです。

そういう考え方だと分散投資は利益を薄めるという考えが間違っていることに気づくはずです。

僕も最初は集中投資を進める本などを読んでいたことがあったため、どうしても分散投資は利益が少ないものというイメージがありましたが、今はそんなことはないと確信しています。

高値で一気に投資しないもしくは投資資金は貯蓄する

暴落時では含み損が拡大し、株式の資産価値は減少します。

しかし、それは逆に言えば安く買うことのできる絶好のタイミングだということです。

個別株で言えば回復する可能性はその会社の業績に左右されますのでわかりませんが、相場自体は必ずいつか回復することが見込まれます。

そこで暴落したときに積極的に投資することを事前に計画しておくことで、暴落時のデメリットを最大のメリットに変えることができます。

しかし、そのためには資金が必要であり、相場の上昇に勢いがなくなってきたと思ったら将来投資するお金を貯蓄に回すという手もあります。

そうすることで暴落時に購入する株数を増やすことができますので、長期的な目線でパフォーマンスアップが見込めます。

ほかにもドルコスト平均法による投資も有効な手段であると数々の著名な書籍で説明されています。

ドルコスト平均法の場合、特に年齢の若い人には有効であることは確かですが、高齢者の投資と考えると、期間が短い分うまく平均値が取れない可能性も出てくるのでそこらへんは考えて暴落時に一気に買うか、ドルコスト平均法で買うかを検討しなければいけません。

暴落時にまとめて買うメリットとしては、ドルコスト平均法で買う平均約定単価よりも安く買える可能性があるということです。しかしこれはあくまで相当大きな暴落が来た場合のみ有効といえるでしょう。

もし、株価の下落率が低くドルコスト平均法で投資した場合の平均約定単価よりも高値でつかんでしまった場合、これは大きな機会損失につながります。

またドルコスト平均法も同様に、暴落時のまとめ買いよりも高い約定単価であれば、最大限の効果を発揮することはできません。

この二つどちらを選ぶかは個人の自由ですが、僕は現在の日本の景気の実態と株価はアメリカと違い、あまりにも不釣り合いだと思っていますので、日本の株式の暴落はアメリカよりもでかいんじゃないかと思っております。そのため、日本株に投資する場合暴落時にまとめて買うほうがいいんじゃないかなと思っています。

ここに書いてあるのはあくまでリスク回避の一部ですが、個人の年齢とリスク許容度をきっちり確かめて投資するようにしましょう。

自分の場合はidecoで積み立て投資していますので、通常の株式投資は暴落時を狙って資金を貯蓄に回しています。

アメリカ株が主流ですが、今後国を分けることでもリスクをできる限り抑えた地道な投資を心がけたいと思います。